導入事例 CASE STUDY

東京ラインプリンタ印刷様

”電力の見える化”により工場のピーク電力削減を実現

クラウドとリースの組み合わせで、スピーディーな導入を可能に

  • 電力見える化
  • 印刷
  • 首都圏

高速インクジェットプリンタ

東日本大震災の影響で実施された電力使用制限への対応に、東京ラインプリンタ印刷株式会社様は東芝ソリューションの『使用電力見える化クラウドサービス』を採用。

クラウドとリースの組み合わせでスピーディに導入を実現、使用電力量の削減という成果につながりました。

お客様の課題

  • 電力ピーク需要時の電力使用制限等への迅速な対応
  • 工場の安定稼働と節電対策

導入の効果

導入サービス

  • 使用電力見える化クラウドサービスの導入

効果

  • ”電力見える化”で電力使用制限をクリア
    • リースによる初期コスト低減、クラウドサービスによるスピーディなシステム導入で電力使用制限のクリアだけでなく使用電力量も削減
  • 印刷のクオリティを下げずに工場操業を最適化
    • 印刷機ごとのきめ細やかな使用電力の見える化により、電力使用状況に応じて工場操業を最適化

導入背景と選定について

おかげさまで、制限以内のピーク電力削減を実現。待ったなしの状況で、迅速な対応に助かりました。 おかげさまで、制限以内のピーク電力削減を実現。待ったなしの状況で、迅速な対応に助かりました。

プロフィールは取材当時のものです

迅速な導入と効果的な運用が何よりの課題

“電力見える化”で電力使用制限をクリア

震災の影響で実施されたピーク電力15%削減の使用制限。突然ともいえるこの制限に対応するため東京ラインプリンタ印刷様の羽生工場が導入したのが東芝ソリューションの『使用電力見える化クラウドサービス』でした。

「初期コストが抑えられるリースとクラウドということもあり、スピーディーに導入でき、しかも効果的。導入の結果として電力使用制限のクリアだけでなく使用電力量を削減することができました」と田中次長は満足そうに語ってくれました。

印刷のクオリティを下げずに工場操業を最適化

印刷工場には簡単には節電できない理由があるという。

「品質の高い印刷に温度管理は不可欠。エアコンを止めれば簡単に節電できますが、印刷工場ではそれはできません。そこでそれぞれの印刷機ごとの使用電力を“見える化”して電力使用状況に応じた工場操業の最適化に取り組むことにしたのです。

その際、単に”見える化”するだけでなく、印刷機ごとの使用電力量の一覧表示や、電力デマンドグラフがWeb画面で表示されることにより、生産現場だけでなく、本社でも必要な情報をリアルタイムで把握、共有できる点がとても役立ちました」

BFオフセット輪転印刷機

BFオフセット輪転印刷機

社員全員で“見える”を共有

実は以前より工場の節電にはチャレンジしていたのだが、これまではうまくいかなかったのだという。

「以前の取り組みは、なんとなくこうだろう、と感覚でやっていたところがありました。ところが今はどの機械がどのくらいの電力を使っていると明確にわかります。だから的確な対策がたてられます。“見える”ということは“わかる”ということで、社員にも取り組みが浸透しました」

使用電力トレンドグラフ

使用電力トレンドグラフ

使用電力見える化クラウドサービス

株式会社東芝および東芝ソリューション株式会社が提供するクラウドサービス。

分電盤やコンセント単位でビルや工場施設の使用電力量を自動集計しリアルタイムで見える化。使用電力量計測ポイントに設置した各センサーが収集した使用電力量の情報を、クラウドを経由することにより、Web画面で表示する他、デマンド電力およびその予測値によるアラームを検出し、eメールで発報。

IBJL東芝リース株式会社のリースで初期設備を導入することにより、イニシャルコストを平準化できることに加え、月々のリース料とクラウドサービス利用料の支払を一本化し、経理業務の効率化を実現。

電力センサ

電力センサ

導入サービスについて

導入サービス

使用電力見える化クラウドサービス(東芝/東芝ソリューション)

「使用電力見える化クラウドサービス」は株式会社東芝、および東芝ソリューション株式会社が提供するサービスです。

分電盤やコンセント単位でビルや工場施設の使用電力量を自動集計し、Webで情報を提供。リアルタイムで使用電力量を見える化します。


詳細はこちら(東芝ソリューションサイトへ)

お客様プロフィール

所在地 東京都板橋区中丸町
設立 1975年8月
ホームページ https://www.tlp.jp/
  • 記載の内容は2011年12月27日現在取材のものです。
  • 記載の名称は各社の商標もしくは登録商標です。