導入事例 CASE STUDY

ホテルヴェルデ様

補助金制度活用
ホテル全館をカバーする空調設備をリース導入

補助金制度によるさらなるイニシャルコスト削減を実現

  • 補助金制度活用リース
  • ホテル事業
  • 九州
導入したチラーの前に立つ、玉屋事務課長(左)、坂上施設部長(中)、幕総支配人(右)

熊本県荒尾市にあるグリーンランドリゾートオフィシャルホテルのホテルヴェルデ様は、2012年11月にホテル全館の空調設備をリニューアルしました。

前回の導入から20年近く経っていたため、経年劣化による不具合が頻繁に発生するようになり、エリア毎の温度調整が難しいなどといった問題がありました。また、最新の省エネ機能も備えていないため、消費電力による年間のランニングコストもかさんでいました。

早速、空調設備として空冷チラーの入れ替えを検討しはじめましたが、ここで問題となったのが、イニシャルコストがかかりすぎるという点でした。

この課題を解決したのが、省エネ設備を対象とする補助金制度を活用したリース導入です。リースと補助金制度の活用によるイニシャルコストの削減に加え、導入後の省エネ効果によるランニングコストの平準化にもつながっています。

お客様の課題

  • 老朽化した水冷チラーの交換を低コストで実現したい

導入の効果

導入サービス

国からの補助金制度を活用したリース契約(リース期間:15年)

効果

  • 初期コストの抑制
    • 補助金を利用し、リースで導入することによりイニシャルコストを削減。
  • ランニングコストの平準化
    • エネルギーコストの削減、および省CO2化に優れた空調設備の導入により、長期的にランニングコストの低減が見込まれる。
      ※省エネ削減効果:5.6%(導入前試算)

導入背景と選定について

ファイナンスのサポートで、イニシャルコストの問題を解決 ファイナンスのサポートで、イニシャルコストの問題を解決

プロフィールは取材当時のものです

東芝グループのサポートがあるからこその導入です

もともと使用していた空調は旧式タイプで、経年劣化とエリア毎の温度制御に難点がありました。一箇所でも故障すると全館の空調に影響を及ぼしてしまうので、大きなトラブルが発生する前に対策を考えなければならない状態です。

早速、空調設備入れ替えの検討を開始したものの、まずネックになったのがイニシャルコストです。そこで、省エネ設備を奨励する補助金制度を活用したリース導入でコストを削減できるのではないかと思い立ち、数社のリース会社に相談しました。

最終的に東芝グループに決定した一番の理由は、手厚いサポートがあったからです。補助金申請まで期間が短かったこともあり、申請は難しいというリース会社もある中、制度や製品、資金計画に関する情報提供やアドバイスをいただき、何とか交付いただくことができました。

お陰さまでイニシャルコストも当初試算より大幅に削減でき、社内稟議も問題なく通りました。

長年、東芝とは取引があり、製品の性能、誠実な対応やブランド力などには以前から信頼を置いていましたが、今回は良い製品を適正価格で導入したいという当社の熱意、東芝キヤリアによる製品に関する情報提供、IBJL東芝リースのファイナンスサポート、この3つが「3本の矢」のように揃ったからこそスムーズな導入ができたと大変満足しております。

省エネ効果によるランニングコスト削減を実現

入れ替え前の空調は省エネ設計ではないので、ランニングコストもかかっていました。
今回導入した空冷式チラーは省エネ大賞(経済産業省主催)も受賞しており、ランニングコストの削減が期待できます。

また、利用した補助金制度でも一定以上の省エネ効果を規定しており、予めエネルギーの削減率を計算しているので、この夏の空調にかかる光熱費の変化を今から楽しみにしています。

客室
レストラン

導入した設備は、客室(右)やレストラン(左)などホテル全館の空調をカバーしている

導入した設備は、レストラン(上)や客室(下)など
ホテル全館の空調をカバーしている

導入サービスについて

導入サービス

補助金制度活用リース
(エネルギー使用合理化事業者支援事業)

経済産業省の定めた対象要件を満たす、省エネルギーに寄与する設備・システムを、リースやESCO方式を利用して導入する際に、補助対象経費(設計費、設備費、工事費)の1/3以内の補助が得られます。

導入製品 東芝キヤリア製 空冷ヒートポンプ式熱源機(チラー)

お客様プロフィール

所在地 熊本県荒尾市
名称 有明リゾートシティ株式会社
ホテルヴェルデ
客室 104室
ホームページ http://www.greenland.co.jp/hotels/verde/
  • 記載の内容は2013年3月15日現在取材のものです。
  • 記載の名称は各社の商標もしくは登録商標です。